3年間の赤字を経て、ソニーのスマホ事業が巻き返しを見せています。続く不調にスマホ事業からの撤退が叫ばれていましたが、2019年度Q1の業績決済では営業益を10億3900万円と発表しました。
昨年の2018年度Q1が108億円の赤字だったことを考えると緩やかながら見事な回復と言えるでしょう。オペレーションコストと呼ばれる店舗経営のコストを削減し、黒字化しています。
一方で、売上高は1005億円となり前年に比べ15%(298億円)マイナスとなっています。原因はスマートフォンの販売台数低下であり、それはこれからも続くとのこと。Xperia 1が話題になっていることを考えると意外な印象を受けますね。
ソニー銀行の立ち上げに携わった専務CFOの十時裕樹氏は、「海外向けのミドルレンジモデルの販売台数が伸びていない。国内では今秋からの端末代金と通信量の分離にむけ、顧客である各キャリアが慎重になっている」と発言しています。
海外向けのミドルレンジモデルというと、Xperia 1に先駆けて発売された同型のXperia 10とXperia 10 Plusのことでしょう。推測ですが、21：9という細長いディスプレイの魅力がうまくプロモーションされなかったのかもしれません。
これまで赤字を抱えてきたソニーのスマホ事業。今後も事業を継続させていくにあたり、スマートフォンそのものの売り上げによる利益化が望まれます。コスト削減と合わせて、今後の動向に注目が集まります。
このレビューは2019年2月に発売のソニー製スマホ「Xperia 1 SOV40」のテレクトリスト読者による実機レビューです。
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Source: engadget.com
狙い通りであり、当然の結果といえますが課題がなくなったわけではありません。
アフリカ、中東、東南アジア、中南米から撤退し、遂には韓国からも撤退。
今後も撤退エリアが広がるなら世界的知名度は下がるばかり。