ソニーは、2019年Q3、会計年度では2019年度第2四半期（7月～9月）でのスマートフォン出荷台数が60万台であったことを公表しました。これは昨年の第2四半期の160万台の半数にも届いていないことになります。
他のメーカーはというと、比較的新参ブランドのRealmeでも2019年度第2四半期において、そのおよそ16倍になる1000万台以上を売り上げています。Xiaomiは、Redmi Note 6 Proのインドでの最初のフラッシュセールで数分の内に60万台を売り上げており、それと比べるといかにその数字が少ないのかが分かります。
スマートフォン販売台数の推移を見ると、昨年度第3四半期（10月～12月）には前四半期の台数を上回っているものの、それ以降は上がることはなく右肩下がりで減少の一途を辿っています。
ソニーは当初、今年度のスマートフォン出荷台数500万台を見積もっていましたが、2019年度第1四半期後に400万台へ下方修正。そして、今回の結果を受け350万台へとさらに下方修正しました。
他の製品も見ると、PS4は1500万台から1350万台、テレビは1050万台から1000万台へと下方修正しています。
一方、スマートフォンの多眼化の波を受けイメージセンサーを取り扱うイメージング＆センシング・ソリューション分野は、売上高予想を9900億円から1兆400億円、営業利益予想を1450億円から2000億円へと引き上げています。
結果として、スマートフォンの出荷台数、売上は減少しているものの、それをイメージセンサーなどの売上が補う形となり、全体として連結営業利益の予想を8100億円から8400億円へと上方修正しています。
ソニーは今年度のスマートフォン出荷台数を350万台と予想していますが、今年度半分が過ぎて出荷台数は合計150万台。台数が減少傾向にあることを考えると、350万台という目標でも少し難しいのではないでしょうか。残り少ない国産メーカーでもあるソニーには、是非とも頑張ってほしいところです。
年１機種でいいから世界と戦える機種作って欲しい